99％が重要視なのに話せない、カンボジア若者の中国語ギャップ

＜写真：khmertimeskh.com＞

カンボジアの若者の多くが中国語の重要性を認識しながらも、実際には話せない状況にあることが調査で明らかになった。

カンボジア王立プノンペン大学の研究機関などが実施した調査によると、Z世代の回答者2380人のうち、99％以上が外国語の重要性を認識し、99.29％が良い就職のために中国語が重要と回答した。

一方で、80％以上が中国語を話せないと答えた。

この背景には、認識と能力の間にある構造的な乖離があると指摘される。

カンボジアと中国の関係は政治・社会の両面で重要性を増しているが、人的交流を支える語学力の整備が追いついていない。

教育制度の違いも影響している。英語は1989年に教育課程へ再導入され、小学校4年生から公教育で教えられているほか、民間教育や非政府組織による支援も広く普及している。

一方、中国語教育は提供機関が100以上あるものの、民間依存が強く、受講料が1学期あたり130～200ドル程度と高額であることが障壁となっている。

孔子学院の講座は比較的低価格であるが、利用範囲は限定的である。

また、公立高校約20校で中国語を選択科目として導入する取り組みも進むが、普及は限定的にとどまる。

言語習得には継続的な学習環境や実践機会が必要であるが、現状では十分に整備されていない。

学生は発音や漢字、語彙の多義性といった学習上の課題も挙げているが、根本的な問題は初級から実用レベルまで一貫して学べる体制の不足にあるとされる。

一方で、中国への留学希望は高く、88.57％が留学先として中国を志向している。

半数は中国語専攻が語学力向上に有効と考えており、教育機会の拡充が重要な手段と認識されている。

中国語は両国関係を結ぶ戦略的な資産と位置付けられており、今後は低コストで利用可能な教育機会の拡大や、教育制度への体系的な組み込みが課題となる。

若者の需要に対し、制度側が対応できるかが問われている。

ラインでニュースを受信する